メタボリックシンドローム(通称メタボ)の言葉を日常的に聞くようになりました。
メタボ先進国?!のアメリカではメタボに罰金もあるとのことです。
新聞記事によると、2009年から実施する新指針で、肥満の従業員に罰金を科すと通告。
アメリカでは雇用主は企業が負担する従業員の健康保険料増大に頭を悩ませており、追随する動きが広がる可能性もあるとのこと。
ちなみにメタボ罰金は月60ドル（6000円ちょっと）とのこと。
なかなかの値段ですね。
会社によっては、組合費とかよりも高いのでは？！
毎月メタボ税がかかるのも大変ですね。
もっとメタボ罰金を高くすると、お金がなくなって痩せそうですが。
さすがアメリカはやることが半端ではない。
アメリカは裕福な肥満大国ですから仕方がないのかもしれませんね。
アメリカは政府はメタボリックシンドロームを減らそうと考え、
ファーストフードにもカロリー表示の義務化をしようとして、ファーストフード業界から反発をくらい国です。
ファーストフード大国のアメリカでは、摂取カロリーが日本よりも異常に高いので、メタボ率も高いのがうなづけます。アメリカのファーストフードは1食で2000キロカロリーもある場合もあります。
ファストフードは、高カロリー、高脂肪、栄養素の偏りがあり、便利で手軽に早く食べられるため、ついつい過剰摂取をしてしまう可能性が高くなります。
ファーストフードは生活習慣病のリスクファクターを数多く持ち合わせているため、
「死に至らしめるのが早い(=fast) 食べ物(=food)」をしてファストフードと定義する場合もあるようです。
メタボを減らす試みは、アメリカのみならず日本でもいよいよ、メタボ検診が義務付けられました。
法律により、アメリカのみならず、日本でもメタボ罰金が課せられるようになります。
日本のメタボ罰金の場合は、このアメリカのケースと異なり、メタボの人が罰金を支払う訳ではありません。
メタボ本人が支払う訳ではななく、メタボ本人が所属する団体側がペナルティを受ける事になります。
もう少し詳しく説明をすると、日本のメタボの罰金や罰則は特定健診や保健指導を受けなくても、直接本人には税金として課税される訳ではなく、メタボの従業員および組合員などにメタボ検診や保健指導を実施する責任と義務を負う組合健保や共済組合、国民健康保険などを運営する市区町村や企業の医療保険者を対象に国から財務的なペナルティが課されられることになります。
ちなみにこのペナルティーの導入はメタボ検診がスタートする2008年4月から5年後。
メタボ健診の受診率や保健指導の実施率が上がらなく、改善の向上がみられない医療保険者に後期高齢者医療制度の支援金が10％の範囲で国から増減させられるようになります。
2008年以降はメタボを対象にしたビジネスが活発しそうですね。
